会社案内
– GREETING –ごあいさつ
はじめまして、光陽貿易株式会社の川瀬と申します。
私たちのWebサイトをご覧いただき、ありがとうございます。
弊社は2014年の創業以来、ジュートを使用したバッグ等の製造や資材の卸し販売など、当時の日本においてはまだ取り扱いの少なかったジュート素材にいち早く着目し、サプライヤーとして事業を行ってまいりました。
ジュートとの出会いは創業の数年前、旅先でのこと。
お土産屋さんで購入したものを、ジュート製の袋に入れて渡されました。
麻の風合いがとても自然なうえ、生地が丈夫で重いものを入れても破れる心配がなく、「小さなお店でもこんなにきちんとしたサービスがあるのか」と驚いたものでした。
それから数年を経て、みなさんもご存知の通り、世界的には環境問題への関心が高まり、多くの人がエコロジー活動に積極的に取り組む時代がきました。
この流れを受けて、ジュートは環境に対する負荷が少ないエコグッズとして、また生産地であるバングラデシュなどの発展途上国への経済活動の協調というフェアトレードの側面からも注目を集めるようになりました。
欧米ではジュート製のエコバッグが一般的になり、現在では有名なデパートでさえも紙袋に代わるショピングバッグとして使用されるほど、人々の生活に溶け込むようになったのです。
今は日本でもジュート製バッグは珍しくありませんが、創業した頃はまだジュートの普及率が非常に低く、生産地や供給者へのアクセス、素材や製品に関するノウハウなどの情報もほとんどありませんでした。
そこで、私はまずジュートを調達すべく供給先を開拓することから始めました。
ジュートを多く生産しているのがバングラデシュやインド。
これらの国は決して豊かではなく、街や道路は日本の暮らしが当たり前の人なら思わず目を覆いたくなるほど汚れていて、ご想像の通り治安も非常によくありません。
そんな中でビジネスの相手を探すというのはとてもハードルの高いものでした。
様々なチャレンジの結果、安定して高い品質の素材を卸してくれる取引先と巡り会えたのはとても幸運だったと思います。
さらに、ジュート素材の加工には数年の時間と手間をかけ、日本の市場で歓迎される水準の製品を作れるよう試行錯誤。
その結果、他社にはマネができないであろうスタイルで、原資材の調達から企画・生産までの一貫体制を整えることができ、需要家のみなさまにご満足いただける高品質な製品を届けることが可能となりました。
良いものとは何か、お客様は何を求めているのか。
このような探求心が光陽貿易株式会社の原動力となり、ジュートへの加工技術の研究開発は現在も継続して行っております。
私たちはこれからも、製品に対する深い自信とともに、お客様にはエコロジーやフェアトエレードといった側面だけではないジュートの魅力や価値を感じていただけるよう、安定した供給と品質の向上にこだわり一層の努力続けてまいります。
弊社の想いがひとりでも多くの方々に伝わること、そして何よりも私たちが作ったものが愛され、その方の暮らしに末長く寄り添っていけることを心より願っております。
会社概要
社名 | 光陽貿易株式会社(英文社名:Koyo Trading Inc.) |
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代表 | 川瀬 豪一(かわせ ひでいち) |
所在地 | 〒262-0033 千葉市花見川区幕張本郷1-28-5 1F |
TEL | 043-305-5800 |
FAX | 043-305-5801 |
info■koyo-luxol.com(■を@に変更してください) | |
設立 | 2017年5月 |
事業内容 | 各種製品/物資の輸出入 |
取扱製品 | ジュート資材、ジュート製品 他 |
許認可・免許など | 全省庁統一資格(業者コード:0000200625) (各省庁における物品の製造・販売等に係る一般競争(指名競争)の入札参加資格) |
経営理念三訓
光陽貿易株式会社は、愛情・信念・至誠の三訓をもって、
よりよい製品とサービスの提供を通じ、広く長く社会に貢献することを礎としております。
ジュート製品の製造販売をはじめ、国内外を問わず良質な品物に陽の光をあて、
世界中の生活や文化の向上に資する社業の展開を行うことが、私たちの使命です。
メディア掲載
『いぬのまどぐち』さんにてご紹介いただきました!
犬×東京に特化したサービス検索サイト『いぬのまどぐち』さんにて、弊社のジュートバッグを紹介していただきました。
海外パートナー企業について
弊社では定期的に、海外の協力会社および協力工場の視察と打ち合わせを実施しております。
日本国内で使用される品質の水準が維持できているか、それに加えて、現地作業員の労働環境に問題はないか。
とくにアジア最貧国と言われるバングラデシュについては、女性や高齢者の適切な労働環境の保全と児童労働が行われていないかを厳しくチェックすることで、日本で販売される最終製品に品質的/倫理的な問題が生じないよう、企業責任を果たしています。